東国原英夫謝罪 元兵庫県議死去で立花孝志氏のデマ拡散 背景を徹底解剖

東国原英夫謝罪 元兵庫県議死去で立花孝志氏のデマ拡散 背景を徹底解剖

東国原英夫のサムネイル
東国原 英夫(ひがしこくばる ひでお、1957年〈昭和32年〉9月16日 – )は、日本の政治家、政治活動家、タレント、作家。1980年代から1990年代にかけてビートたけしの一番弟子およびたけし軍団の一員としてそのまんま東名義でお笑いタレントとして活動。 2006年に政治家に転身し、2007年から…
93キロバイト (13,119 語) – 2025年1月21日 (火) 14:08

(出典 タレント – 株式会社シンクバンク)
最近、東国原英夫さんを巡る騒動が大きな話題になっていますね。元兵庫県議の死去を受けて、立花孝志氏がデマを拡散したことにより、東国原さんが謝罪する事態に至りました。これに対して多くのコメントが寄せられており、「テレビに出すな」という声が殺到しています。メディアの責任とは何か、改めて考えさせられます。

1 冬月記者 ★ :2025/01/22(水) 23:33:58.94 ID:tVg+a3qp9

https://news.yahoo.co.jp/articles/9a955731b4bef2d0a51f42c075132b0b47cd8383

東国原英夫に《#テレビに出すな》の声殺到!元兵庫県議死去で立花孝志氏のデマ拡散

 元宮崎県知事でタレントの東国原英夫(67)によるデマ拡散に批判が殺到している。

 発端は、兵庫県の斎藤元彦知事のパワハラ疑惑などを告発した文書問題を究明する県議会の調査特別委員会委員だった竹内英明元県議が18日に死去したことについて、

 東国原が19日に自身のXで「死に至る直接の理由はご本人しか分からないが、竹内議員は百条委員会で数々の疑惑が指摘されていた事も事実。警察から事情聴取もされていたと聞く」と投稿したことだ。

 東国原が投稿の情報源としていたのが、政治団体「NHKから国民を守る党」党首の立花孝志氏(57)の発信だ。

 立花氏は「竹内元県議は、昨年9月ごろから兵庫県警からの継続的な任意の取り調べを受けていました」とXや自身のYouTubeチャンネルだけでなく、19日に行われた川越市議会議員選挙の街頭演説でも同様の主張を繰り返していた。

 その後、兵庫県警の捜査関係者が竹内氏への事情聴取を完全否定したと報じられ、東国原は当該の投稿を削除するも、19日深夜には「立花孝志氏の投稿 兵庫県警が否定→どっちが本当なの?」と投稿。

 20日には兵庫県警のトップ村井紀之本部長が「全くの事実無根、明白な虚偽が拡散。極めて遺憾」と異例のコメントを出し、

 これに対して東国原は「成る程、了解です。こういう風に県警トップが迅速に対応されますと真偽が明確になりますね」と反応するも、竹内元県議の名誉を傷つけるデマ拡散に加担してしまった東国原に対し、批判が殺到し炎上状態に陥った。

 その後、東国原は「自分も真偽不明の一部の情報を十分なファクトチェックもせず拙速に発信してしまった事を深く反省し謝罪をさせて頂きます」と謝罪をXに投稿した。

 しかし、現在TBS系「ゴゴスマ」のコメンテーターを務める東国原に対し、《こんなデマに踊らされるような人をテレビのコメンテーターにしといていいのか?》という声とともに、

 「#東国原英夫をテレビに出すな」というハッシュタグをつけた投稿が散見されるなど、東国原をコメンテーターとして起用するテレビ局への視聴者の不信感も募り始めているようだ。

■前置きをすればデマを拡散していい…わけがない

「全体的に主張に一貫性がなく、その時の声の大きな方に加担する印象があり、東国原さんのコメンテーターとしての危うさに対する指摘は、これまでも視聴者から上がっていました。ですが今回、真偽不明なことを実況感覚でXに投稿してしまうリテラシーの低さや、立花氏のデマを信用してしまう危うさが改めて露見し、コメンテーターとしての資質がないと視聴者に印象づけてしまったように思います」(情報番組制作関係者)

 昨年11月22日、YouTubeチャンネル「東国原英夫の『時事砲談TV』」にアップされた動画でも、斎藤元彦知事に対する一連の疑惑報道に関して、自身のテレビなどでの発言を「オールドメディアの偏向報道とかあるいは印象操作に加担してしまったのは本当に反省すべき点だと思います」と謝罪しており、世間と自身のズレに対する軌道修正は心がけているようだが……。

「自身のYouTubeでは、発言時には必ず『この報道が事実であれば』『まだ疑惑の段階ですが』と前置きして話すようにしていると話していましたが、どんな前提があったとしても今回のようにデマを積極的に拡散するのは論外。東国原氏をコメンテーターとして起用するテレビ局側も、番組などで今回の件をしっかり検証しなければ、視聴者の不信感は拭えないと思います」(同)

 該当投稿を削除し、謝罪しても誤った情報を拡散した事実は消えない。東国原をコメンテーターとして起用してきたテレビ局も対応が迫られている。

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